FXをやり始めたら、経済情報も気になります。
最近良く耳にする「インフレ」はどんなことなのか、頭に入れておきましょう。
インフレとは？
インフレとは「インフレーション」を略した言葉で、物価がどんどん上昇していく経済現象のことです。なお、インフレの逆は「デフレーション（デフレ）」で、デフレは逆に物価がどんどん下落していく現象のことを言います。
でも、インフレってどのように今がインフレってわかるの？
今がインフレなのかどうかは、インフレ率でわかります。
「インフレ率」は物価の上昇度合いを表す指標で、前後1年間の消費者物価指数（CPI）を用いて算出されます。
インフレが急激に進むと、
「物価がどんどん上がる＝貨幣の価値がどんどん下がる」
ということになってしまいます。
つまり、今持っているお金の価値がどんどん低くなっていくってこと。
そう、なのでうまく資産運用してお金を増やしていったほうが得策です。
国際通貨基金（IMF）によると、日本のインフレ率は次の通りになっています▼
| 日本のインフレ率（国際通貨基金IMF調べ） | ||||
|---|---|---|---|---|
| ２０１５年 | ２０１６年 | ２０１７年 | ２０１８年 | ２０１９年 |
| 0.79% | -0.12% | 0.47% | 0.98% | 0.48% |
これはほかの主要国と比べるとかなり低い数字です。
物価がほとんど上昇しないと企業の売上が伸びず、従業員の給料も上がりにくい状況になり、景気にも悪影響を及ぼします。
こうしたことから、日銀は物価が安定した状態を「2％」と定めて金融緩和などを実施していますが、日本はインフレ率が2％を下回る状態が続いている状況です。
でも、最近は日本でも物価が上がり始めてるけど、従業員の給料は上がらないね…。
- 物価が上昇してモノやサービスを買う金額が増えるのに、給料は上がらない
- 商品の仕入れ価格は上がるのに商品価格に上乗せできず、企業の業績が悪くなる
このような状態は「悪いインフレ」と呼ばれます。
逆に、「良いインフレ」は以下の通り▼
- 企業は販売価格の上昇で儲かり、社員の給料が増える
- 消費者は物価上昇してるけど給料アップでもっと商品を買うようになり、商品がたくさん売れて企業が儲かる
というサイクルになれば、景気は良くなります。
▼100％を超えることもある世界の国々のインフレ率
世界各国では、日本とは比べものにならないほどインフレ率が段違いに高い国もあり、中には100％を超えているケースもあります。
２０１９年のインフレ率の高かった国TOP5はこちらです▼
| ２０１９年インフレ率TOP5（国際通貨基金IMF調べ） | ||||
|---|---|---|---|---|
| <１位＞ ベネズエラ | ＜２位＞ ジンバブエ | ＜３位＞ アルゼンチン | ＜４位＞ 南スーダン | ＜５位＞ スーダン |
| 19,906% | 255.29% | 53.55% | 51.19% | 50.99% |
ベネズエラの19,906%ってどんな？！
100円だったものが20,006円になるってこと？！
恐ろしい…
このような急激なインフレを巻き起こした要因は国によってさまざまですが、一般的には経済政策の失敗や貨幣に対する信用が落ちることなどが引き金となるケースがみられます。
▼インフレ率の計算方法
原則として、インフレ率は次の計算式を使って求めます。
（B－A）÷A×100（A＝基準時の価格、B＝現在の価格）
Indeed（インディード）
例えば、卵の価格。基準にする年の価格が１６０円、今現在の価格が２００円だと仮定します。
計算式に当てはめると
（２００−１６０）÷１６０×１００＝２５
したがって、基準にする年から今現在まで、２５％卵の値段が上昇したことになります。
消費者物価指数（CPI）
「消費者物価指数（CPI）」とは、モノやサービスなどの物価の変動を測定するための指標です。
ある時点の世帯の全体の消費を基準に、これと同等のものを購入した場合に必要な費用がどのように変動したかを指数値で表したものです。
消費者物価指数が上昇すれば、家庭の支出が増加し、収入が増加しなければ、生活は苦しくなります。
▼消費者物価指数（CPI）の計算の仕方
消費者物価指数はある基準となる時点を100として、比較する時の指数が上昇していれば、物価が上がったと捉えることができます。
例えば前年比を計算する場合、基準時100に対し、一年後の指数が102であれば、物価が2％上昇したということになります。
例えば、１年前の１か月の家計が50,000円買ったところ、今年は、同じものを買って51,000円掛かってたら、物価が2%上昇して、消費者物価指数は102になったってことね！
消費者物価指数（CPI）は、食品だけでなく、交通費、家賃、衣料品、娯楽、玩具、家具、理美容、たばこ、医療費など、生活に必要な物品やサービスも含まれます。
毎月、総務省で消費者物価指数（CPI）を公表しています。CPIは生活費に関連する費用の調査に使われるほか、インフレやデフレの期間を判断する客観的な情報となります。
物価の基調をみるためには、CPI「総合指数」に加えて、「生鮮食品を除く総合指数」や「生鮮食品及びエネルギーを除く総合指数」が用いられることがあります。
- 生鮮食品（魚介・野菜・果物）は、天候要因で値動きが激しい
- エネルギー（ガソリン、電気代等）は、原油価格の影響を直接受ける
ので、これらの一時的な要因や外部要因を除く指数が特に重要な指数として注目されます。
まとめ
FXをやっていると、ファンダメンタルズの消費者物価指数（CPI）やインフレの懸念などでチャートが上がったり下がったりします。
とても重要な指標なので、ちゃんと理解しておきましょう。
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